経産省、温泉マーク活用継続で調整　国際規格などと併記

　経済産業省は６日、２０２０年東京五輪・パラリンピックで増加する外国人旅行者にも分かりやすい案内図記号を検討する委員会を開き、変更が検討されていた温泉マークについて、国際規格などとの併記で活用を続ける方向で調整することとなった。群馬、大分の温泉関係者が「現行マークは日本の文化の一部になっている」と存続を要望し、委員から異論は出なかった。