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サッカー女子の日本一を決める皇后杯、全日本女子選手権は25日、広島市で決勝が行われ、三菱重工浦和レッズがペナルティーキック戦の末にアルビレックス新潟に勝って、3大会ぶり2回目の優勝を果たしました。

大リーグに挑戦したもののこのオフに自由契約となり、プロ野球、ソフトバンクに入団した上沢直之投手が25日、福岡県で自主トレーニングを公開し、「長いイニングを投げられるような体力をつけたい」と話しました。

卓球のシングルス日本一を決める全日本選手権は準々決勝が行われ、女子で3年ぶりの優勝を目指す24歳の伊藤美誠選手が同い年の平野美宇選手にフルゲームの末に競り勝ち、26日の準決勝進出を決めました。

テニスの四大大会の一つ、全豪オープンのジュニアの女子シングルス決勝が行われ、17歳の園部八奏選手がアメリカの選手にストレートで勝って、初優勝を果たしました。全豪オープン、ジュニアの女子シングルスで日本選手が優勝するのは初めてです。

アメリカ議会上院は24日、トランプ大統領が国防長官に指名していたヘグセス氏を承認しました。ヘグセス氏は過去に女性への性的暴行の疑いで捜査を受けていたなどと報じられ、与党・共和党の一部からも起用を疑問視する声が出ていました。

大リーグ、ドジャースとマイナー契約を結んだ佐々木朗希投手が2月、アリゾナで行われるキャンプに招待選手として参加すると球団が24日、発表しました。

25日午前、東京の臨海部を走る「ゆりかもめ」で停電が起き、一時、全線で運転を見合わせました。この影響で一部の車両が駅と駅の間で停止し、およそ200人の乗客が高架軌道上を徒歩で避難しました。

アメリカのトランプ大統領は、隣国のカナダについてアメリカに巨額の貿易赤字をもたらしていると批判し、カナダはアメリカの51番目の州になるべきだという考えを改めて示しました。また、去年のハリケーンで大きな被害を受けた被災地を訪れ、バイデン前政権の対応を非難するとともに、生活再建などの対応にあたるFEMA＝連邦緊急事態管理庁について「動きが遅い」などとして、廃止または抜本的な組織の改編を進める考えを示しました。トランプ政権をめぐる最新の動き（日本時間25日）をまとめました。

東京の伊豆大島の海岸で女性の遺体を遺棄したなどとして、45歳の容疑者が逮捕された事件で、女性は行方がわからなくなる直前、島内の容疑者の自宅に滞在していたとみられることが、捜査関係者への取材でわかりました。

スピードスケートのワールドカップ、今シーズンの第3戦がカナダで行われ、女子1000メートルで高木美帆選手が1分13秒10で優勝しワールドカップの通算勝利数を「34」に伸ばして、日本選手の歴代最多記録に並びました。

アメリカ、ホワイトハウスは、海外で人工妊娠中絶を支援している団体にアメリカ政府が資金援助することを禁じる措置をトランプ大統領が復活させる方針だと発表しました。中絶の権利を擁護してきたバイデン前政権が撤回していたものをトランプ大統領が再び覆した形です。

アメリカのトランプ大統領は今月、ロサンゼルス近郊で発生した山火事で被害を受けた地域を視察し、消火活動や復興に向けた支援に全力を挙げると強調しました。

アメリカのトランプ政権は犯罪歴のある不法移民の強制送還を進めるとしていて、国防当局者は中米グアテマラへの送還を行ったと明らかにしました。

将棋の八大タイトルの1つ、「王将戦」七番勝負の第2局が25日京都市で始まり、このタイトル4連覇を目指す藤井聡太七冠（22）に永瀬拓矢九段（32）が挑みます。

自民党は、企業・団体献金の透明性を高めるため、政党ごとに、寄付の総額や、高額の寄付をした企業や団体の名称を公表することなどを盛り込んだ法案の概要をまとめました。

ロシアによる軍事侵攻が続くウクライナで多くの若者が国外に逃れる中、優秀な業績をあげた学生や若手研究者を表彰する式典が首都キーウで行われ、ウクライナ政府は、国の復興と発展につなげるため若い人材の育成に力を入れる方針です。

プロ野球の中日からポスティングシステムを使って大リーグ移籍を目指していた小笠原慎之介投手が交渉期限となる24日、ナショナルズとの2年契約に合意したと球団が発表しました。

アメリカのトランプ大統領は去年のハリケーンで大きな被害を受けた被災地を訪れ、バイデン前政権の対応を非難するとともに、生活再建などの対応にあたるFEMA（フィーマ）＝連邦緊急事態管理庁について「動きが遅い」などとして、廃止または抜本的な組織の改編を進める考えを示しました。

アメリカのトランプ大統領は、隣国のカナダについてアメリカに巨額の貿易赤字をもたらしていると批判し、カナダはアメリカの51番目の州になるべきだという考えを改めて示しました。

中国の王毅外相はアメリカのルビオ国務長官と24日夜、電話で会談し、両国の意思疎通の重要性を強調した一方、「大国としての国際的な責任を果たし世界の平和を守るべきだ」と述べ、アメリカ第一主義を鮮明にするトランプ政権をけん制しました。

イスラエル政府は、隣国レバノンのイスラム教シーア派組織ヒズボラとの間で停戦の条件として合意した60日間の期限内にレバノン南部からの部隊の撤退は完了しないと発表しました。撤退の期限が今月26日に迫り、ヒズボラ側は合意違反だと反発していて停戦が維持されるか懸念も出ています。

アメリカのトランプ大統領がWHO＝世界保健機関からの脱退を表明したことを受けて、テドロス事務局長は職員に対しメールを送り、優先すべき活動を検討し最も重要な分野を除いて職員の採用を凍結しているなどと説明しました。