“力を出し切る”集大成のパリ五輪へ 競泳 大橋悠依
「力を出し切る」競泳の女子200メートル個人メドレーで、2大会連続のオリンピックの切符をつかんだ大橋悠依選手、28歳。1大会で2つの金メダル獲得という日本の女子として初めての快挙を成し遂げた、東京オリンピックから3年。自身の“集大成”と位置づけるパリオリンピックに、みずからのすべてを出し尽くす覚悟で臨みます。（スポーツニュース部 記者 松山翔平）
「力を出し切る」競泳の女子200メートル個人メドレーで、2大会連続のオリンピックの切符をつかんだ大橋悠依選手、28歳。1大会で2つの金メダル獲得という日本の女子として初めての快挙を成し遂げた、東京オリンピックから3年。自身の“集大成”と位置づけるパリオリンピックに、みずからのすべてを出し尽くす覚悟で臨みます。（スポーツニュース部 記者 松山翔平）
アフガニスタン中部で17日、何者かが銃を発砲し、イスラム主義勢力タリバンによりますと、外国人観光客3人を含む4人が死亡し、複数のけが人が出ているということです。
大リーグ、カブスの鈴木誠也選手は、17日に本拠地シカゴで行われたパイレーツ戦に出場しませんでした。前日16日の試合で右ひじの近くにデッドボールを受けたことには関係なく、休養にあてるためだということです。
ロシアによるウクライナに対する軍事侵攻が続いています。ウクライナの各地でロシア軍とウクライナ軍が戦闘を続けていて、大勢の市民が国外へ避難しています。戦闘の状況や関係各国の外交など、ウクライナ情勢をめぐる5月18日（日本時間）の動きを随時更新でお伝えします。（日本とウクライナ、およびロシアのモスクワとは6時間の時差があります）
イスラエル軍の攻撃が続くパレスチナのガザ地区で、アメリカが設置した浮き桟橋から人道支援物資の搬入が始まりました。ただ、これまで多くの物資が搬入されてきた南部の検問所からの搬入は滞っていて、国連は陸路での搬入が不可欠だとしています。※中東情勢に関する日本時間5月18日の動きを随時更新してお伝えします。
ウクライナ南部の少数民族、クリミア・タタール人が、ソビエト時代、民族ごと強制移住させられてから80年となるのにあわせて、首都キーウでは、タタール人の苦難の歴史を伝える展示会が始まり、クリミアを占領したロシアから再び抑圧され悲劇が繰り返されていると訴えています。
ロシアの当局は、ことし1月から3月までのGDP＝国内総生産の伸び率が、去年の同じ時期と比べてプラス5.4％となったと発表しました。専門家は、巨額の軍事費が一時的に経済を浮揚させていると分析しています。
ロシア国防省は、攻勢を強めるウクライナ東部ハルキウ州の北部で、12の集落を掌握したと発表しました。プーチン大統領は、現時点で州都ハルキウを占領する計画はないと主張しています。
北朝鮮は、キム・ジョンウン（金正恩）総書記の立ち会いのもと、17日に戦術弾道ミサイルの発射実験を日本海上で実施したと、国営の朝鮮中央通信を通じて18日、発表しました。ミサイルには、新たに開発した誘導システムが導入され、実験は成功したとしています。
大リーグ、ドジャースの本拠地ロサンゼルス市は、5月17日を「大谷翔平の日」に制定し、大谷選手が市議会で祝福を受けました。
中国を公式訪問したロシアのプーチン大統領は、ウクライナ情勢について習近平国家主席と詳細に協議したとした上で、中国側の姿勢を評価しました。ロシアとしては、ウクライナ情勢をめぐっても中国と一層連携し、欧米側への対抗姿勢を強めていくとみられます。
将来、新型コロナのような新たな感染症によるパンデミックが起こった場合に備えて、国立感染症研究所は、アジアの国や地域との間で感染症の情報をやりとりするネットワークを構築することになりました。
離婚後も父と母双方が子どもの親権を持つ「共同親権」の導入を柱とした改正民法などが、17日に国会で成立しました。制度の運用開始に向けて、DV＝ドメスティック・バイオレンスや虐待が続きかねないといった懸念や不安を払拭（ふっしょく）できるかが、課題となります。
アメリカ政府は、核爆発を伴わない臨界前核実験を5月14日に行ったと発表しました。バイデン政権下で実施が確認された臨界前核実験としては3回目で、政府高官は今後実験を行う頻度を上げる計画だとしています。
18日未明、大阪・ミナミの繁華街にあるビルで、男性2人が刃物のようなもので切りつけられて病院に搬送されました。現場からは若い男数名が逃走しているということで、警察は殺人未遂事件として行方を捜査しています。
4月に行われた衆議院東京15区の補欠選挙で、政治団体「つばさの党」の代表ら3人が、ほかの陣営の演説を妨害したとして、公職選挙法違反の疑いで逮捕されました。一連の妨害行為によって、ほかの候補者が演説の中断や場所の変更を余儀なくされたケースが複数確認されているということで、警視庁は選挙期間中の活動の実態をさらに調べています。
政治資金規正法の改正に向けて、自民党が単独で国会に法案を提出したのに続いて、週明けには立憲民主党も国民民主党と共同で提出することにしています。それぞれの法案は議員への罰則強化などが盛り込まれているものの、具体的な内容には隔たりがあり、合意形成を図れるかが焦点となります。
17日のニューヨーク株式市場は、景気の先行きへの期待から買い注文が出て、ダウ平均株価は値上がりして、終値で初めて4万ドルを超え、史上最高値を更新しました。